日経平均は大幅続伸。15日の米国市場はプレジデントデーの祝日で休場だった。ただ、欧州市場では主要株価指数が揃って上昇し、本日の日経平均もこうした流れを引き継いで145円高からスタート。企業業績の改善に加え、新型コロナウイルスワクチンの普及や米経済対策の早期成立に対する期待から先高観がなお強く、日経平均は後場に30714.52円（前日比630.37円高）まで上昇する場面があった。ただ、短期間での急ピッチの上昇に警戒感もくすぶり、後場中ごろを過ぎると売りが出て上げ幅を大きく縮めた。
大引けの日経平均は前日比383.60円高の30467.75円となった。終値では1990年8月1日以来の高値となる。東証1部の売買高は14億0970万株、売買代金は3兆0252億円だった。業種別では、銀行業、非鉄金属、海運業が上昇率上位だった。一方、金属製品、輸送用機器、ガラス・土石製品が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の39％、対して値下がり銘柄は57％となった。
個別では、ソフトバンクＧ、任天堂、ファーストリテ、ソニー、三菱ＵＦＪといった売買代金上位銘柄の堅調ぶりが目立った。株価指数先物の買いが追い風になったとみられる。一部証券会社の投資判断引き上げが観測されたスクリンは7％近く上昇し、一部報道で注射器増産の思惑が広がったニプロは9％の上昇。決算発表銘柄ではリクルートＨＤやユニチャームが買われた。また、セレスなどがストップ高を付け、東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、トヨタ自やレーザーテックが軟調で、キーエンスは小安い。電通グループやクボタは決算を受けて売られ、中小型株ではファーマＦが大幅続落。また、ＷＳＣＯＰＥなどが東証1部下落率上位に顔を出した。