日経平均は大幅反発。2月26日の米国市場でNYダウは大幅続落し、469ドル安となった。ただ、長期金利の上昇が一服したことで、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は反発。前週末に米金利急騰を嫌気して1200円を超える下落となった日経平均も、週明けの本日は警戒感が和らいで453円高からスタートすると、朝方には一時29686.39円（前週末比720.38円高）まで上昇した。一方、前週末の下げ幅の半値戻し水準では上値が重く、引き続き米金利動向を見極めたいなどといった慎重姿勢も透けた。
大引けの日経平均は前週末比697.49円高の29663.50円となった。東証1部の売買高は12億5001万株、売買代金は2兆4773億円だった。業種別では、全33業種がプラスとなり、パルプ・紙、情報・通信業、建設業、小売業、機械が上昇率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の88％、対して値下がり銘柄は10％となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクＧが米ハイテク株の反発を受けて5％超の上昇。東京市場でもソニー、東エレク、村田製といった値がさハイテク株が堅調だった。その他売買代金上位ではキーエンス、任天堂、三菱ＵＦＪ、トヨタ自が小じっかり。米バークシャー・ハザウェイの保有上位銘柄に入った伊藤忠は4％近く上昇した。また、ココカラＦと経営統合で最終合意したと発表したマツモトキヨシは東証1部上昇率トップとなった。一方、マネックスＧが軟調で、ＫＤＤＩは小幅に下落。前週末に買われたＨ．Ｉ．Ｓ．などの旅行関連株の一角は急反落した。また、公募増資等の実施を発表した学研ＨＤも売りがかさみ、沢藤電などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。