日経平均は小幅に5日続伸。12日の米国市場でNYダウは293ドル高と6日続伸し、3日連続で過去最高値を更新した。新型コロナウイルスワクチンの普及による景気回復への期待から買いが入った。ただ、長期金利が再び1.6％台に上昇したことを受け、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は反落。週明けの日経平均は86円高からスタートし、朝方には一時29884.73円（前週末比166.90円高）まで上昇したが、バリュー（割安）株が買われる一方でグロース（成長）株の一角に売りが出て、マイナスに転じる場面もあった。
大引けの日経平均は前週末比49.14円高の29766.97円となった。東証1部の売買高は15億4166万株、売買代金は2兆9345億円だった。業種別では、海運業、空運業、銀行業が上昇率上位で、その他も全般堅調。情報・通信業と電気機器の2業種のみ下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の82％、対して値下がり銘柄は15％となった。
個別では、米長期金利の上昇を受けて三菱ＵＦＪ、三井住友といったメガバンク株が大きく買われた。トヨタ自などの自動車株は為替相場の円安進行、ＪＡＬやＡＮＡといった空運株は経済活動の正常化への期待から、ともに堅調ぶりが目立った。その他ではファーストリテ、任天堂、ソニーなどがしっかり。中小型株では三洋化との資本業務提携を発表したファーマＦが賑わった。また、日本郵政との資本業務提携を正式発表した楽天は売買代金トップでストップ高を付けた。一方、ソフトバンクＧが2％超下落したほか、東エレクや日本電産といった値がさハイテク株が逆行安。グループ会社株の売却撤回がネガティブ視されたシャープは6％超下落した。また、決算発表のＬｉｎｋ−Ｕやヤーマンが東証1部下落率上位に顔を出した。