16日の日経平均は6営業日続伸。154.12円高の29921.09円（出来高概算14億1937万株）で取引を終えた。景気回復への期待感から前日の米国市場で、NYダウ、S&P500種指数がともに過去最高値更新したほか、ナスダック総合指数も急反発するなど、外部環境の良好さを背景に買いが先行。取引時間中としては2月25日以来約3週間ぶりに一時3万円の大台を回復する場面があった。ただ、米連邦公開市場委員会（FOMC）の動向を見極めたいとの見方も多く、買い一巡後は様子見気分が広がっていた。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数は1500を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、海運、空運がともに3％超と大幅に上昇したほか、その他製品が2.41％となるなど24業種が上昇。一方、鉄鋼、銀行、石油石炭など9業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG、東エレク、アドバンテス、TDKが堅調。半面、テルモ、ファーストリテ、オリンパス、塩野義が軟調だった。
前日の米国市場では、主要株価指数が上昇。円相場も1ドル＝109円台前半で落ち着いた動きとなっていることも投資家心理の改善につながった。このところ上昇していた銀行や鉄鋼といった景気敏感株からハイテク関連株に資金シフトしているようだとの声が聞かれた。ただ、16日から始まるFOMCを前に投資家は積極的に上値を買い上がる雰囲気にはなっておらず、買い一巡後は模様眺めムードが強まった。
投資家の関心が高い米長期金利は1.6％近辺でひとまず落ち着いているが、FOMCでこのところの金利上昇に対してどのようなスタンスを示すのか、また、FOMCを受けて、米国金融市場がどういった反応を示すのか見極めなければ動きづらいとの見方が大半だ。それまでは、持ち高を一方向に傾けることは難しく、上値の重い展開が続きそうだ。