日経平均は7日ぶりに小反落。前日の米国株式市場ではNYダウは反落。2月小売売上高や鉱工業生産などの経済指標が軒並み予想を下回ったほか、連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表を控えていることもあり、利益確定売りが目立った。一方、米長期金利の上昇一服からハイテク株は買われ、ナスダック総合指数は小幅続伸となった。前日までに6日続伸していた日経平均は、高安まちまちな米株市場の流れを受けて84円安でスタートした後は、プラス転換すると一時は29984.97円まで上値を伸ばした。ただ、今夜のパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の記者会見を前に様子見ムードは強く、後場は再びマイナス圏に沈み、その後は大引けにかけて下げ幅を縮小するという、方向感に欠ける展開となった。
大引けの日経平均は前日比6.76円安の29914.33円となった。東証1部の売買高は12億5284万株、売買代金は2兆5794億円だった。セクター別では鉱業、鉄鋼、空運業、精密機器、電気・ガス業などが下落率上位に並んだ。一方、医薬品、不動産業、陸運業、化学、水産・農林業などが上昇率上位となった。東証1部の値上がり銘柄は64％、対して値下がり銘柄は全体の31％であった。
個別では、第3四半期のモメンタム鈍化が嫌気されたツルハHDや、柏崎刈羽原子力発電所に設置されていた監視装置が故障していた伝えられ、原発再稼働を巡る不透明感が高まった東京電力HDが大幅に下落。また、国内証券による投資判断の格下げがあったオハラも大きく売られた。中国において計画している大規模都市開発に関わる一部報道が嫌気されたとみられる宮越ホールディングスは東証1部の下落率トップとなった。そのほか、売買代金上位では、ソフトバンクG、楽天、村田製作所、エムスリー、Zホールディングス、KDDI、JAL、テルモなどが下落した。
一方、想定以上の好決算や株主還元策が評価されたアスクル、業績上方修正で一転営業増益見通しとなったパイプドHDなどがそれぞれ急伸。同様に業績関連を手掛かりにGCA、キャリアDCなども大きく買われた。そのほか、売買代金上位では、キーエンス、ファーストリテ、武田薬品、日本電産、ダイキン、アドバンテスト、信越化学などが買われた。