日経平均は大幅反落。7日の米国市場では中東情勢悪化への警戒感が重しとなり、NYダウは119ドル安と反落した。また、朝方にはイランが駐イラク米軍基地を攻撃したことが伝わり、本日の日経平均は358円安からスタート。原油先物相場が急伸し、円相場が一時1ドル＝107円台後半まで上昇するとともに、日経平均は22951.18円（前日比624.54円安）まで下落する場面があった。ただ、イランのザリフ外相の発言などから一段の状況悪化は回避されるとの見方が広がり、後場の日経平均は下げ幅を縮めた。
大引けの日経平均は前日比370.96円安の23204.76円となった。東証1部の売買高は14億5311万株、売買代金は2兆5644億円だった。業種別では、海運業、精密機器、ガラス・土石製品が下落率上位で、その他も全般軟調。鉱業のみ小幅に上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の92％、対して値上がり銘柄は7％となった。
個別では、ソフトバンクＧ、任天堂、ファーストリテ、トヨタ自、三菱ＵＦＪなど売買代金上位は全般軟調。中東情勢の緊迫化で再び海運株が大きく売られ、川崎船は6％近い下落。一部証券会社の投資判断引き下げが観測された東ソーや12月既存店の減収が嫌気されたアダストリア、決算発表で材料出尽くし感が広がったネクステージなども下げが目立った。また、パイプドＨＤは利益確定売りがかさみ、東証1部下落率トップとなった。一方、ソニーやＳＵＭＣＯは小幅ながらプラスを確保。ルネサスとＮＥＣは2％超上昇した。原油高を受けて国際帝石や石油資源は買いが先行。防衛関連の石川製や豊和工は一時ストップ高を付けた。