日経平均は反発。9日の米国市場でNYダウは続伸し、285ドル高となった。連邦準備制度理事会（FRB）が新たな金融支援策を導入したことが好感された。また、東京市場ではオプション4月物の特別清算指数（SQ）算出に絡んだ売買が買い越しだったこともあり、本日の日経平均は154円高からスタート。寄り付きを高値にマイナスへ転じると、前場は小安い水準でもみ合う場面が多かった。ただ、後場に入ると日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ観測を支えに再び強含んだ。
大引けの日経平均は前日比152.73円高の19498.50円となった。なお、オプション4月物のSQ値は19577.48円。東証1部の売買高は13億7022万株、売買代金は2兆1945億円と2月21日以来の低水準だった。業種別では、銀行業、鉄鋼、電気・ガス業が上昇率上位だった。一方、鉱業、空運業、ゴム製品が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の70％、対して値下がり銘柄は28％となった。
個別では、ファーストリテが売買代金トップで2％超の上昇。決算を評価した買いが先行した。米金融株高の流れを引き継いだ三菱ＵＦＪや三井住友は4％超の上昇。新型コロナウイルス検出キットを発売すると発表した島津製は後場急伸した。その他ではソフトバンクＧが4％近く上昇し、任天堂や富士フイルムも堅調。また、業務提携が材料視されたスターティアＨや大幅増益決算のＳＨＩＦＴはストップ高水準で本日の取引を終えた。一方、ＯＬＣが2％超下落したほか、トヨタ自、ソニー、東エレクなどがさえない。決算発表した小売企業では７＆ｉＨＤやローソン、良品計画は売り優勢。外食や旅行など新型コロナの影響が懸念される関連株も下げが目立ち、ペッパーなどが東証1部下落率上位に顔を出した。