日経平均は大幅反発。連休明けとなった13日の米国市場でNYダウは3日ぶりに反落し、328ドル安となった。ただ、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は3日続伸し、本日の日経平均もこれを支援材料として106円高からスタート。その後、トランプ米大統領が早期の経済活動再開に意欲を示し、米株価指数先物が上昇したことに伴い、日経平均も先物主導で上げ幅を広げる展開となった。中国の3月貿易統計が予想ほど悪化しなかったこともあり、引けにかけて19705.99円（前日比662.59円高）まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前日比595.41円高の19638.81円となった。終値としては3月10日以来の高値水準となる。東証1部の売買高は13億0689万株、売買代金は2兆2679億円だった。業種別では、小売業、海運業、サービス業が上昇率上位で、その他も全般堅調。下落したのは空運業と建設業の2業種のみだった。東証1部の値上がり銘柄は全体の76％、対して値下がり銘柄は21％となった。
個別では、日経平均寄与度の大きいソフトバンクＧとファーストリテが揃って5％超の上昇。ソフトバンクＧは前期、1兆円超の営業赤字になったと発表したが、朝安後に切り返した。米国市場の流れを引き継いでアドバンテスやＳＵＭＣＯといった半導体関連株が大きく上昇し、このところ軟調だったリクルートＨＤは急反発。決算発表銘柄ではコスモス薬品やファミマが急伸した。その他では任天堂、トヨタ自、東エレクが堅調。また、ぴあなどが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、ＮＴＴやＮＴＴドコモが小安い。今期業績予想を非開示とした高島屋は2％超、一部証券会社の投資判断引き下げが観測された島津製は3％超下落した。また、今期赤字拡大見通しのサインポストなどが東証1部下落率上位に顔を出した。