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日経平均は反落、米先物安や円高で利益確定売り

日経平均は反落。14日の米国市場でNYダウは反発し、558ドル高となった。新型コロナウイルスの感染拡大がピークを迎えつつあるとみられ、経済活動再開への期待が高まった。ただ、日経平均は前日にこうした動きを先取りし600円近く上昇していたことから、本日は利益確定売り優勢で49円安からスタート。朝方に一時19465.95円(前日比172.86円安)まで下落すると、日銀による上場投資信託(ETF)買い観測を支えにプラス転換する場面もあったが、NYダウ先物の時間外取引での下落や円相場の強含みが重しとなった。

大引けの日経平均は前日比88.72円安の19550.09円となった。東証1部の売買高は14億8903万株、売買代金は2兆5279億円だった。業種別では、鉱業、海運業、証券が下落率上位だった。一方、空運業、陸運業、食料品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の73%、対して値上がり銘柄は26%となった。

個別では、三菱UFJやみずほといったメガバンク株が揃って2%超の下落。売買代金トップのソフトバンクGや東エレクは引けにかけて売りに押された。ファーストリテやトヨタ自は小安い。NY原油先物相場が急落し、国際帝石などの関連銘柄は朝方から売りがかさんだ。決算発表銘柄ではGunosyや北の達人が急落し、anfacはストップ安水準で取引を終えた。一方、任天堂やソニーが2%超、リクルートHDが4%超の上昇。花王などのディフェンシブ株の一角も堅調ぶりが目立った。決算と自社株買いを発表した串カツ田中は大幅高となり、デザインワンやツナグGHDはストップ高水準まで急伸。ベイカレントは買い気配のままストップ高比例配分となった。

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