日経平均は3日続落。21日の米国市場でNYダウは大幅に続落し、631ドル安となった。原油先物相場の連日の急落などが嫌気され、ハイテク株を中心に売りが広がった。本日の日経平均もこうした流れを引き継ぎ171円安からスタートすると、朝方には一時18858.25円（前日比422.53円安）まで下落。その後19000円を挟みもみ合う展開となったが、アジア株が底堅く推移したことや日銀による上場投資信託（ETF）買い観測が支えとなり、引けにかけてやや下げ渋った。
大引けの日経平均は前日比142.83円安の19137.95円となった。東証1部の売買高は12億4729万株、売買代金は2兆0829億円だった。業種別では、空運業、石油・石炭製品、鉱業が下落率上位だった。一方、パルプ・紙、その他製品、医薬品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の75％、対して値上がり銘柄は23％となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクＧが4％超の下落。米ハイテク株安に加え、傘下の投資ファンドに出資する産油国の動向が懸念されたようだ。東エレク、トヨタ自、三菱ＵＦＪも軟調。出光興産は配当維持が好感される一方、原油安が売り材料視されて5％超の下落。一部証券会社の投資判断引き下げが観測されたＨ．Ｉ．Ｓ．も売りがかさんだ。また、アイスタイルなどが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、アクティビスト（物言う株主）ファンドの株式保有が伝わった任天堂や、米同業の決算が好感されたアドバンテスの堅調ぶりが目立った。ファーストリテやソニーは小じっかり。前期業績を上方修正した新光電工は急伸し、原油貯蔵能力のひっ迫に絡んだ思惑から明治海などが東証1部上昇率上位に顔を出した。