日経平均は5日ぶり反落。27日の米国市場でNYダウは37ドル高と反発し、ナスダック総合指数やS&P500指数は過去最高値を更新した。週明けの日経平均もこうした流れを引き継いで185円高からスタート。寄り付き直後には取引時間中のバブル崩壊後高値26834.20円（前週末比189.49円高）を付けたが、その後短期的な過熱感から失速。引けにかけて米MSCIの株価指数に絡んだ売り需要が発生するとの観測から後場は一段と値を崩し、26405.83円（同238.88円安）まで下落する場面があった。
大引けの日経平均は前週末比211.09円安の26433.62円となった。東証1部の売買高は24億8779万株、売買代金は4兆7669億円だった。業種別では、鉱業、ゴム製品、石油・石炭製品が下落率上位で、その他も全般軟調。上昇したのはその他製品のみだった。東証1部の値下がり銘柄は全体の83％、対して値上がり銘柄は15％となった。
個別では、トヨタ自やホンダといった自動車株、また三菱ＵＦＪや三井住友といったメガバンク株が揃って3％超の下落。第一三共は5％近い下落となった。その他売買代金上位ではソニーが軟調で、ソフトバンクやキーエンスは小安い。外出自粛要請の広がりから西武ＨＤや東武といった鉄道株が急落。また、ジンズメイトなどが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、ファーストリテは2％の上昇となり、ソフトバンクＧは小じっかり。引き続き値がさグロース（成長）株に買いが集まり、任天堂や日本電産が堅調。エムスリーは5％の上昇となり、連日で上場来高値（株式分割考慮）を更新した。ＳＵＭＣＯは業界再編を巡る思惑から8％超の上昇。また、東京ドームは連日で買い気配のままストップ高比例配分となった。