日経平均は4日続伸。前日の米株市場では、上昇をけん引してきた景気敏感株を中心に利益確定売りが先行したが、追加経済対策の早期成立や景気先行きへの期待も根強くNYダウは小幅な下落にとどまった。昨日までの2日間だけで700円超と急ピッチで上昇してきた日経平均は朝方こそ利益確定売りにやや押されて始まったものの、連日の主力企業の好決算を受けた業績回復期待から先高観は強く、押し目買い意欲も旺盛で即座に下げ渋る動きに。その後は前日終値水準でのもみ合いが続いたが、後場にトヨタが市場予想を大きく上回る業績見通しを発表したことを手掛かりに買い気が強まり、大引けにかけて上げ幅を拡大し、本日の高値で大引けた。
大引けの日経平均は前日比57.00円高の29562.93円となった。東証1部の売買高は13億2435万株、売買代金は2兆8828億円だった。セクター別では、ゴム製品、パルプ・紙、その他製品、輸送用機器、証券・商品先物取引業などが上昇率上位に並んだ。一方、非鉄金属、石油・石炭製品、建設業、精密機器、鉱業などが下落率上位となった。東証1部の値上がり銘柄は43％、対して値下がり銘柄は全体の53％であった。
個別では、前日に発表された決算を手掛かりに富士フイルム、ホンダ、日産自、住阪セメント、SUMCO、クラレ、住友ゴム、武蔵精密工業などが大幅高となったほか、場中に発表した決算を材料にトヨタも一時3％まで上げる場面がみられた。そのほか、東証1部の売買代金上位では、ソフトバンクG、任天堂、ソニー、ダイキン工業、マネックスGなどが買われた。
一方、決算が失望感を誘ったネクソンや三井海洋開発、減配がネガティブインパクトを強めたJTなどが急落。また、東証1部の売買代金上位では、東京エレクトロンやレーザーテックなどの半導体関連のほか、村田製作所、キーエンス、日本電産などのハイテク株の一角が軟調に推移。8日に発表し物足りないとされた決算が引き続き売り材料視された太陽誘電は本日も4％と大きく下落した。そのほか、下方修正を発表したネットマーケティングが東証1部の下落率上に顔を出した。