2010年にコロナ予測か。ロックフェラー「未来レポート」衝撃中身

2020.04.16

「はっきりしているのは、今回のパンデミックを契機として、我々はこのシナリオが予測しているような、全体主義的な管理型社会に移行する可能性が高いということだ」。世界的な感染拡大が止まらない新型コロナウイルスですが、このパンデミックを10年前に「予測」していたという、ロックフェラー財団のレポートがあることをご存じでしょうか。『未来を見る！「ヤスの備忘録」連動メルマガ』では、著者の高島康司さんが、2010年5月に同財団が発表したレポートを紹介。その内容は、いま起きている現実とシンクロするものばかりでした。

著者／高島康司
早稲田大学卒。企業の語学研修、IT関連研修、企業関連セミナー、コンサルティング等を担当。世界の未来を、政治経済のみならず予言やスピリチュアル系など利用可能なあらゆる枠組みを使い見通しを立てる。ブログ『ヤスの備忘録』で紹介しきれない重要な情報や分析をメルマガで配信。

これは計画なのか？ロックフェラー財団のレポート

それでは早速、今回のメインテーマを書く。10年前の2010年に「ロックフェラー財団」が発表した未来予測のレポートについてだ。ウイルスのパンデミックによる全体主義社会の到来を予測している。もしかしたら、今回のパンデミックはすでに計画されていたのだろうか？

あいかわらず新型コロナウイルスの蔓延は、大きな混乱を引き起こしている。3月16日、ニューヨークダウは前週末比2997ドル安の2万188ドルに急落。下げ幅は一時3000ドルを超え、1987年に記録した史上最大の下げ幅を上回った。3月15日に「FRB」は緊急利下げしたが、ほとんど効果を持たなかった。新型コロナウイルスの流行拡大で投資家の不安が鎮まらない状況だ。

また欧米では、EUをはじめ入国制限や国内の移動規制などが相次ぎ、経済活動の停滞も大きくなっている。今後どこまで経済が落ち込むのか、まったく見通しが立たない状況だ。

3月17日、こうした状況を受けてムニューシン米財務長官は、1兆ドル（約107兆円）以上の景気対策を提示すると同時に、もし政府による対応がなければ、米失業率が20％に達する可能性があるとの考えを示し、今回の新型コロナウイルスによる経済的な影響は、2008年の「リーマンショック」を上回るだろうとした。

さらにロイターなどによると、「S&Pグローバル」は、新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年に世界的なリセッション（景気後退）を引き起こし、米企業の債務不履行率が10％を超える可能性があると警告した。感染拡大を抑制するための対策によって、経済活動が突然に停止することが主な要因だとした。

S&Pグローバルが17日に発表した最新のリポートは「COVID-19の感染拡大抑制策によって経済活動が突然停止したことが今年、世界的なリセッションにつながる」としたうえで、キャッシュフローが滞り、資金調達環境がよりタイトになり、同時に起きる石油価格ショックが信用力を損ねると指摘した。

「これらの要因がデフォルトの急増をもたらし、今後12カ月間に金融を除く米企業のデフォルト率は10%を超え、欧州でも1桁台後半に上昇する可能性がある」との見通しを示した。

2010年の「ロックフェラー財団」予測のシナリオ

新型コロナウイルスの発生源となった中国では感染者数がすでにピークアウトし、製造業やサービス業、そして国内の観光業などの産業が次第に再開されつつある。4月末には中国政府は、終息宣言をするのではないかとの見方もある。しかしパンデミックの中心はヨーロッパなど欧米に移動しており、感染の拡大が止まる気配はない。その間、上で紹介したような、新型コロナウイルスの新しい実態が発見されつつある。すでにウイルスには数種類の新種があり、毒性が強まっている可能性もある。

しかし、それにしても、この新型コロナウイルスは本当に自然に発生したものなのだろうか？ウイルスが人工的に作成された生物兵器であるとする情報は多いものの、どれも根拠は不確かなものばかりだ。しかし、そうであっても、ウイルスの蔓延が大きな社会変化をもたらすために計画されたものであった可能性は、やはり完全には否定できないと思う。

新型コロナウイルスは、一般に信じられているように「武漢海鮮市場」とは異なった場所で発生したことは、すでに確認されている。まだ確認はできていないものの、新型コロナウイルスが外部から持ち込まれた可能性すらある。

そうしたなか、「ロックフェラー財団」が「グローバル・ビジネス・ネットワーク」というグループを主催する未来学者、ピーター・シュワルツの協力で、2010年5月に出したレポートが注目されている。

そのレポートとは、「未来の技術と国際的発展に関するシナリオ（Scenarios for the Future of Technology and International Development）」という題名のものだ。53ページの文書だ。内容は、これからテクノロジーの発展がもたらす15年から20年後の社会変化を予測するものである。

題名から見ると、テクノロジーの急速な発展を分析し、それがもたらす未来型の社会のビジョンを提示するという、比較的に明るい内容を予想させる。しかし、レポートの内容はそうしたイメージとは大きく異なるものだった。また、このレポートの目的は、先進国のみならず低開発諸国に対するテクノロジーの影響を予測することにある。しかし、それにしても、テクノロジーの発展の余波の予測という、その本来の目的からは想像できない内容になっている。