でも、もし、日本のスーパーが同じようなことをして消費者からの強い反対にあったら、ターゲットのような対応が果たしてできるのでしょうか。
わたしは、自分の主義主張と異なるものを、無理やり「直させよう」とする意見は、「悪質クレーム」だと考えます。
- 提供した製品・サービスに、問題や落ち度があるか
- 具体的に損害が発生しているのか
これらに関係なく、わたしの考え方と違うから、直せ（元に戻せ）という意見には、じつは、耳を貸す必要はありません。さらに、もし耳を貸してしまうと、妥協点はありませんので、
- 言うなりに直して使ってもらう
- 直さ（せ）ないので使ってもらえない
必ずこのどちらかになります。とんでもなく大切な相手で、利益の大半を依存しているなら、直してもいいかもしれません。しかし、単なる一消費者であれば、「クレーマー」として扱い、できるだけ関わる時間を短くしたほうがいいでしょう。なぜなら、言うなりに直しても、ずっと使ってもらえるとは限りません。しかも、こういった人たちは、一度言うなりになった相手には、氣に入らなことがあると、何度でも同じことを繰り返すからです。
- 同じ意見の人を募って不買する
- ネットで言いふらす
- マスコミに言う
このような常套句を使ってくるかもしれませんが、この程度の人の意見を聞くのは同じような考え方の人たちなので、気にする必要はまったくありません。
