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山崎和邦 週報『投機の流儀』（罫線・資料付） 記事一覧
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将来的な株価上昇が危ぶまれるいま、日銀の出口戦略が抱えるリスク資産の未来は…？＝山崎和邦
デフレ脱却の使命を帯びた黒田総裁が、リスクを承知のうえで敢行した金融政策。株価が下落している今、今後の動向にますます注目を集める、その対策とはなにか。
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戦後最長の好景気もついに終焉？今回の暴落はどんな大底を形成するのか＝山崎和邦
著名経営者20人に対して行われる日経新聞の正月アンケートで、昨年は概ねの回答が的中した。このアンケートが的中した翌年はトンデモナイことが起こるが…。
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迫る消費増税で日本の景気は？もう一度見送ると大相場は終焉する＝山崎和邦
過去に消費増税をした際、「四半期GDPはマイナスとなるから、株式市場を冷す」、または「景気対策の財政出動で追い風となる」という事態が生じたが今回はどうか。
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米株高を支えたGAFAが天井を迎え、ついにNY市場は終焉するのか＝山崎和邦
13人の専門家のうち10人が年度内の高値予想を切り下げ、予想平均は2万4,800円から約1,000円切り下げとなる2万3,777円となった。今後の日米の株価はどうなっていくのか。
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ソニーの復活が象徴する、日本市場に対する投資家のストック・マインド＝山崎和邦
米中間選挙が市場の予想通り「ねじれ議会」で終了。株高維持の国策のもと、本当の意味での「大底」にはならない日本市場の今後の行方をどう見たらよいのか。
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日本株が世界で最も有望？ ファンドの見方と日本経済を左右する３つの外部要因＝山崎和邦
日経新聞によるとファンドマネージャーは世界の株式市場で日本株を最も有望と見ているそうだ。はたして本当にそうか。行方を決める3つの外部要因を解説する。
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暴落で市場を沸かせたトルコリラが、ここで大幅に反発をみせた５つの背景＝山崎和邦
8月に大暴落して話題になったトルコリラがここに来て大幅反発している。その背景にある原油価格と資源国通貨の上昇について解説したい。
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安倍三選で日本株は浮上するか？ リーマン危機10周年で噴出する「次」への恐怖＝山崎和邦
我々は安倍三選で織り込み済みだが、日本の政局に詳しくない海外勢は改めて買い直す可能性はある。しかし脳裏に浮かぶのは、次のリーマン危機への警戒感だ。
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日本株の暴落リスクは外部要因に非ず。超緩和の長期化がもたらす２つの副作用＝山崎和邦
日本株の修羅場は、NY株・上海株・為替相場ほか外部要因ではなく、日本国内の超緩和の副作用がもたらすことになるだろう。2つの大きな綻びについて解説する。
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モノ言う株主は味方なのか？ 私が彼らを「真の株主」と認めないワケ＝山崎和邦
株主総会シーズンが終わった。昔は総会屋が幅を利かせたものだが、今は「モノ言う株主」が台頭している。総会の運営側にもいた私は、彼らに違和感を覚える。
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一枚岩が崩れた政府と日銀。「2％目標」の食い違いが生む株価急落リスク＝山崎和邦
日銀・政府はともに物価2％目標を堅持する姿勢を示してきたが、ここに来て食い違いが出てきた。政府が20年以降の物価上昇は1％台という前提で動き出したのだ。
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日本を襲う政権危機と米朝問題。どちらかが火を吹けば日経平均は1万8,000円へ＝山崎和邦
昨年9月の19,200円台から安倍政権「選挙圧勝」を見て海外勢が買いまくり、今年1月には5,000円高を演じた。安倍内閣の支持率が急減すれば、それは逆方向へ向かう。
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「史上最長の景気回復」で日経平均株価と家計消費はどこまで伸びる？＝山崎和邦
企業業績好調でも懸念は多い。景気回復局面に入り満5年、いよいよ6年目の拡大期に入るというわりに、日本の勢いはいざなぎ景気当時の足元にもおよばない。
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28年チャートが主張する「日経平均2万3000円限界説」ともう1つの可能性＝山崎和邦
日本の政権安定と企業業績拡大を海外投資家が大幅に買い越して、世界株高と肩を並べた。長期チャートで見た理屈では高値23,000円説が妥当に思われるがどうか。
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2万1000円大台を抜いた日経平均、だがここから「大相場」は始まらぬ＝山崎和邦
日経平均株価が「一昨年の大天井」と本稿で言ってきたレベルをすんなりと抜いてきた。しかしそれでも、ここから新たな相場が始まるわけではない。
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安倍か小池か？選挙後の日本株が「大相場」を形成するための条件＝山崎和邦
今回も「選挙は買い」のアノマリーが通用するのか。それは選挙の大義をどこに置くかに左右される。小池氏の登場で現実的に相場はどう動くのかを考えたい。
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かつての面影なく2部降格決定。東芝はなぜ「大仕手株」になったのか？＝山崎和邦
東芝株の活況ぶりに日経新聞（6/16付）は「短期筋の覚めた思惑が見え隠れしている」と書いた。しかし見え隠れどころではない。あからさまに「仕手株」である。
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蟻の一穴天下の破れ。「安倍内閣崩壊」の可能性はあるのか？＝山崎和邦
森友学園の国有地問題をはじめ、安倍政権の足元を揺るがす不祥事が次々と表面化している。安倍首相が毅然とした対応を示さぬならば、まさかの内閣崩壊もなくはない状況だ。
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「感情」と「勘定」を区別せよ。東京電力＜9501＞に関する読者との問答＝山崎和邦
読者から406円で買った東京電力株は売るべきかとの質問。個々の銘柄や売買機会への口出しは控えているが、たまたま私自身と同一銘柄で買値も近いので付言する。
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「半値戻しは全値戻し」のウソ～あくまで中間反騰と考えればどうなるか？＝山崎和邦
大幅に上昇中の東京株式市場。だが、2月と6月の「1円違いのW底」を「大底」として大相場が始動したか？と言えば、本稿では依然、これは中間反騰だという見方をとる。
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1961年の再来？トランプ相場は東京五輪の「3年3カ月前」に天井を打つか＝山崎和邦
トランプラリーの第1ラウンドはいつ終了するか？大統領就任日の1月20日が1つのメドだが、就任後100日をハネムーン相場とすれば4月に入る。これは2020年東京五輪の…
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真の「トランプリスク」はこれからだ～1000円超の下ヒゲも慢心は禁物＝山崎和邦
過去、1000円以上の長大下ヒゲ、週足陽線が「ダマシ」になった例は多くある。確実に言えるのは、自分に都合のいいように解釈すると必ず間違うということだ。
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1月解散総選挙に向かう安倍政権。日露首脳会談が最大のポイントに＝山崎和邦
12月に行われるプーチン会談が成功すれば、来年1月に総選挙をやるであろう。失敗すれば、12月か1月の総選挙はない。これこそ、安倍首相一人の専管事項である。
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今年最大の海外リスク「英国EU離脱」を考える～世界金融は大混乱も＝山崎和邦
今年最大の海外リスクは英国のEU離脱問題だ。しかも、今のところ離脱はないという前提で市場は動いているから、6月下旬に離脱決定があれば世界金融市場は大騒動となろう。
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日経平均は二番底をつけたのか／麻生財務相よ、米国債を売れ＝山崎和邦
アベノミクス相場は2/12で半値押しを達成、そこからの半値戻しもほぼ達成した（4/25先物高値）。そこで日柄から二番底を測定するとどうなるか？まずこれを考えてみる。（山崎和邦）
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トランプ・リスクと米利上げ、NY株価「5つの経験則」＝山崎和邦
このパターンを脳裡に入れて米利上げとNY株価を見ている者と無意識に見ている者では、仕掛けるタイミングに「ズレ」が生じ、そのズレは一相場一循環を終始ついてまわる。
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衆参ダブル選挙は7月10日で決まりだ～ついに放たれる3発の“実弾”＝山崎和邦
衆参両院ダブル選挙は7月10日（日）になるだろう。3発の“実弾”を国民に事前提示し、5月のG7議長国としての実績をアピールした上で野党不和の間隙を突いて打って出る。