いま読まれてます
格差問題 記事一覧
-
コロナ後は富裕層しか生き残れない。ロボットに強奪される労働と人件費＝田中徹郎
コロナ禍で貧富格差は拡大しています。やがてほとんどの労働がロボット・AIに置き換わり、人件費はどんどん削られるでしょう。唯一その恩恵を得るのは誰か？
-
公務員だけはセーフの老後2000万円問題、解決策は消費増税ではなくGDPを2倍にすることだ＝世に倦む日日
老後2,000万円の不足が話題だが、政府はこの報告書で「消費増税は不可欠」と言いたかっただけなのだろう。増税に頼らずとも、社会保障を維持する策はある。
-
「富裕層に重税を」大富豪ブランソン氏、26人が全世界下位半数の富を独占する現状に異議＝矢口新
英ヴァージン・グループ創業者のブランソン氏は、格差問題の解決策として、「富裕層が資本主義を広く開放できなければ、重税も当然だ」と語った。私は賛同する。
-
米国民の半分は2007年時点よりも貧乏に。これから伸びる理由がない米国経済
米国ミネアポリス地区連銀の調査によると、米国民の半分は「2007年時点よりも貧乏」になっているようです。これでは今後の消費やGDPの伸びは期待できません。
-
「公平な貿易」は誰を幸せにするか？日本が知らないフェアトレードの今と未来＝田中優
「フェアトレード」を知っているだろうか？ 途上国の生産物を「適正な価格」で買おうという運動だが、南北格差の根本解決にはほど遠い状態になっている。
-
日本を襲う新たな貧困「ブロックチェーン格差」の自己責任を乗り越えろ＝鈴木傾城
日本人は現金主義だ。しかし今後は「紙のお金のほうが堅実」という考え方そのものが、貧困の原因になっていく。格差の拡大は避けられない。どういうことか？
-
2018年「カネ余り」の終わりの幕開け。それでも日経平均は4万円を目指す＝矢口新
2018年の金融市場を動かす「リスク」にはどんなものがあるのか。日銀マイナス金利政策継続の悪影響や不動産バブルなど、10項目について詳しく解説したい。
-
世の女性たちが知らない、男から見た「将来億を稼ぐ男性」の条件＝午堂登紀雄
女性にとって結婚相手の収入は大切です。でも高年収男性の多くは既婚だったり、独身でも競争が激しい。そこで見直したいのが今は貧しくても将来稼ぐ男性です。
-
「今年のクリスマスプレゼントは安物にしておこう」米年末商戦に異変アリ
毎年盛り上がりを見せる米国の年末商戦。強気な株式市場と低い失業率のなか、なぜか今年は昨年よりもプレゼントの金額が低くなるという報道がされている。
-
2018年夏上陸「日本版グラミン銀行」はサラ金とこの国の貧困に勝てるか？＝田中優
「日本版グラミン銀行」の設立にエールを送りたい。ぜひ実現してほしいと思う。しかしそのためには、日本の特殊な状況を乗り越える必要がある。
-
「好景気なアメリカ」の百均ブームが暗示する米国社会の暗い未来
米国の1ドル均一ショップ(日本の百均に相当)が業績好調で、店舗数を急速に増やしています。同社は、今後さらに深刻化する不況が顧客を呼ぶと強気です。
-
「子どもを貧乏にしたくない」親が知るべきルール。自己責任論は本当に悪か？＝午堂登紀雄
「自己責任ばかり言うのは良くない」「社会の仕組みが悪いせいだ」という人がいます。しかし親がこの考え方にハマると、その子まで貧困に陥る恐れが高まります。
-
お金持ちを見習って「長財布」を使う人がますます貧乏になるワケ＝午堂登紀雄
「お金持ちは長財布を使う、だから自分も長財布に買い替えよう」と考える人がいます。これは、逆にお金持ちから遠ざかってしまう人に典型的な思考パターンです。
-
神か悪魔か。ベーシックインカム時代の勝ち組と負け組、あなたはどっち？＝田中徹郎
ベーシックインカムが日本に導入された場合、私たち国民の生活はどう変わるだろうか？ごく普通の4人家族を想定して、勝ち組と負け組の条件を考えてみたい。
-
今は貧乏でも怯むな！株で勝つと決めた途端「退屈な日常」が輝く理由＝鈴木傾城
株式市場の暴落は必ずやってくる。問題は、その暴落がいつ来るのかまったく分からないことだ。そして、それを待っている間にも人生は確実に過ぎ去っていく。
-
貧乏な家の子どもがお金持ちになれない本当の理由と「思考格差」の正体＝午堂登紀雄
子どもに貧困が連鎖する本当の原因は「親の子育て」にあります。「所得格差が教育格差を生み、貧困が連鎖していく」という説は、厳密には正確ではありません。
-
「死ぬまで働く明るい老後」の無残。なぜ日本の年金は破綻したのか？＝矢口新
日本人の老後の経済状態が、世界ランキングで見て最下位に近い状態に置かれているのをご存じだろうか？日本の年金制度はすでに半ば破綻しているのだ。
-
この格差を解消しない限り、日本は「次の戦争」で再び敗戦国になる＝児島康孝
歴史上、国家の経済衰退は軍事的危機に直結しています。現代の日本も、中間層の雇用・所得第一路線に転換しなければ、いよいよ大変なことになります。
-
米国発「カネ余り相場の終わり」は、さらなる貧富の格差拡大を招くか？＝矢口新
米連銀が年内の資産縮小を画策している。私はこのカネ余り相場の終焉が、さらなる格差拡大に繋がる可能性があると見ている。日本株への影響もまじえ解説しよう。
-
誰も止めはしない。株で人生逆転を狙うなら「死の商人」の上を行け＝鈴木傾城
「死の商人」として恐れられる米デュポン社は、決して万人に好かれる企業ではない。だが投資家にとっては、これほど長期投資に値する会社もない。なぜか？