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近藤駿介～金融市場を通して見える世界 記事一覧
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「嵐」解散の経済効果は3,249億円との試算に意味はあるか？～ファンの収入は増えない＝近藤駿介
人気アイドルグループ「嵐」が2020年末に活動休止するまで経済効果について、約3,249億円にのぼると報道されています。 しかし、ファンに恩恵はありません。
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「働き方改革」成立への見返りか。財界が受け入れる女性役員登用要請＝近藤駿介
政府が企業に対して女性役員の起用を要請したが、なぜか干渉を嫌うはずの財界から反対の声が上がらない。「働き方改革」成立の見返りになっているのだろうか。
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ビットコイン暴落の必然。大荒れの2018年相場で次に狙われる市場は？＝近藤駿介
私は年始からビットコイン急落の可能性が高いことを指摘していた。市場価格の急騰急落は何回も繰り返されており、仮想通貨だけで起きた特別な現象ではない。
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何を隠そうとしているのか？ 中立・公正とは思えぬ日本相撲協会報告書＝近藤駿介
日馬富士の暴行問題について日本相撲協会が20日に公表した調査結果報告書は、中立性を担保できている報告書とは思えない。いったい何を隠そうとしているのか。
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幸楽苑だけではない「日本の昼メシ劣化」いざなぎ超えは虚構の好況なのか＝近藤駿介
最近は「幸楽苑」のみならず高級和食チェーンですら、ランチの内容が「劣化」している。かつての「いざなぎ景気」時代にこんなことがあっただろうか？
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スバルよ、お前もか！ 地に落ちつつある「技術大国ニッポン」の看板＝近藤駿介
日産に続き、SUBARU（スバル）でも無資格検査が発覚した。合理化を追求すると、結果的に「技術大国ニッポン」という看板を傷付けることになる。
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リベラルは死なず？枝野氏の「立憲民主党」が自民党の痛手になるワケ＝近藤駿介
民進党・枝野幸男氏が新党「立憲民主党」の立ち上げを表明。前原氏とは袂を分かつことになるが、この展開は安倍総理と自民党に少なからず痛手となるだろう。
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小池氏「希望の党」旗揚げと“政界一寸先は闇”なぜ突然方針転換を？＝近藤駿介
小池氏はなぜ突然「希望の党」立ち上げに方針転換したのか。「小池新党」の設立に動いてきた若狭議員、それに期待して離党した議員達はどうなるのだろうか？
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順当なGDP大幅下方修正、それでも「順調な成長」を強調する日本の問題点＝近藤駿介
政府がGDPを4.0％増→2.5％増へ大幅に下方修正。内需の寄与度も1.3ポイント→0.9ポイントへ下方修正されたが、「内需主導の成長は変わっていない」としている。
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トランプ、北朝鮮、FRB出口戦略…市場が身構える「リスク三重奏」の焦点＝近藤駿介
今週は米国を中心に「地政学リスク」「政治的リスク」「金融政策リスク」の3つのリスクを意識せざるを得ず、相場は神経質な展開となる可能性が高い。
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無能に右も左もない。「元アイドル国会議員」に裏切られた日本の病＝近藤駿介
今井氏、蓮舫氏、稲田氏。次々に晒される醜態を見るにつけ、この国の政治活動はアイドルのコンサートと同じノリで行われていると感じざるを得ない。
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安倍夫妻の介入では説明できない森友学園「8億円値引き」の真相＝近藤駿介
森友学園の地下3mより下にゴミがない事は最初からわかっていた。野党が「8億円値引き」に安倍夫妻の政治的介入があったと主張しているが問題はもっと複雑だ。
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投資家を馬鹿にしている、日本郵政「巨額減損処理」の愚かしさ＝近藤駿介
日本郵政の巨額減損で忘れてはならないのは、成長力に乏しい同社が上場に向けてのお化粧に使ったのが、この豪物流会社トール・ホールディングスの買収だったという事実だ。
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安倍首相はトランプの「F35値下げ」にマジ感謝！している場合ではない＝近藤駿介
トランプのおかげで日本が購入予定のステルス戦闘機が総額36億円ほど値下がった。防衛費の0.07％に過ぎない額だが、為替や通商交渉で見返りを求められる不安もある。
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日米首脳会談「異例のもてなし」に垣間見るトランプの作戦と日本の不安＝近藤駿介
日本人を「多人数で交渉場所に現れるため全員納得させるのは困難」「非常に商売のやりにくい相手」だとするトランプ、今回は「得意の個別会談」に持ち込んだとも思える。
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金融メディアの「勘違い」と、ソロスが嵌った「落し穴」の共通点＝近藤駿介
「トランプ政策による米景気が世界経済をけん引する（13日付日経新聞）」と報じられているが、どんなロジックなのか。保護主義的な政策は世界から成長を奪うものである。
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2017年の高値波乱を予感させる「丁酉（ひのととり）」のアノマリー＝近藤駿介
戦後の酉年相場は4勝1敗。2017年酉年の株式市場は大幅高でスタートを切った。実は唯一下落した1957年も上昇で始まり、今年と同じく「丁酉（ひのととり）」の年だった。
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拝啓、安倍首相様。いつまで「ひとりTPPごっこ」を続けるのですか？＝近藤駿介
安倍首相は24日の参院環太平洋経済連携協定（TPP）特別委員会で、トランプ次期大統領が離脱を表明しているTPPの早期承認を目指す方針を堅持する考えを改めて表明した。
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円安・株高に沸いた「トランプ相場」の第1幕が終わりに近づいている＝近藤駿介
ドル円は110円台へ回復、日経平均も18,000円台を記録した。短期的なトランプリスクが払拭され、さらなる円安・株高期待も生まれているが、それも転換点を迎えている。
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世界経済は日本経済の「リスク要因」ではなく「頼みの綱」である＝近藤駿介
金融政策の結果が出ない理由に海外要因を挙げてきた黒田日銀。しかし現実には、トランプ大統領誕生で長期金利は0％に戻り、円安・株高になり、日本経済は世界経済頼みだ。