日経平均の反騰は近い、その2つの要因とは?
理由は2つあります。1つはNY株式市場を中心にして、投資家のリスク選好の市場心理が継続していること(つまり高値追い)。もうひとつは、FOMCが来週火~水曜(14~15日)にかけて行われるため、利上げ思惑から売り込みにくいことがあげられます。
したがって、週末のNY外為市場は1ドル114円前後で引けていますが、月曜以降、下押しは限定的となるでしょう。
ちなみにNY金や米国10年もの国債は先週大きく反落し、日米金利差は拡大方向です。ドル円の週足は直近4週で陽線上昇、陰線2週連続下落、そして先週大陽線でN字形の反騰のかたち。NY株式市場の上値追いもあり、リスク選好の投資商品が買われやすいと考えられ、ドルも今週買われやすい環境にあります。
以上の市場環境から判断すると、日経平均の下押しは限定的で、どちらかといえば買戻しが進みやすいでしょう。
木曜につけた下の窓を金曜、埋めていますので、金曜のシカゴ先物日経平均は大証比-10円で返ってきましたが、今週月曜から再び反騰を開始すると見ます。押しが深い場合は下値メドが19300円、浅ければ19400円に届かない程度で買戻しが入るイメージです。今年1月18日、2月7日、2月27日と安値のラインを結ぶと、そういう予想になります。
米雇用統計しだいで早期の日経2万円台回復も
今週の重要スケジュールは、水曜の日本10-12月期GDP改定値、木曜のECBドラギ総裁会見、金曜の米雇用統計、この3つです。
特に重要なのは金曜米国の雇用統計。イエレン議長が、利上げ判断のカギを握る経済指標の一番に雇用統計を挙げているため、いい内容が出れば利上げ観測が高まり、ドル高にもつながりやすいです。今のところ米国経済は良好で、雇用統計もいいものが出そうな雰囲気です。
もっとも、雇用統計が内容の悪いものになれば、利上げ観測の後退から急激なドル安円高に変わるリスクもあります。この場合、1ドル111円台ぐらいまで再度調整する可能性があります。
雇用統計の内容がいい場合は、115円ラインを明確に上抜いてくると予想します。ドル円の直近連続の週足から、ドル高円安が進行する可能性が高いと見ています。それにともない、日経平均も今週連騰した場合、3月中旬までに2万円の大台を回復することも夢ではありません。