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トヨタ10個でApple1個分。なぜ日本企業は時価総額レースから脱落した?=炎

トヨタ10個で、アップル1個分

そもそも時価総額というのは、市場の需給によって形成される株価に、発行済み株式数をかけて求められる「企業価値の総額」とも言える。

バブル的な株価で形成された時価総額なのであれば、後の世界でそれが確認されるのだろうが、スマホに代わる優れものが出てこない限りは、世界の投資家がこれを評価し続けることになるだだろう。

当面、世界最大の時価総額企業という位置付けに変化はないと考えられる。トヨタがその10分の1で評価されていて、それが日本の最大なのだということにも注目させられる。

次の時価総額ナンバーワン企業は?

次の時価総額ナンバーワンをどこに求めるべきか。それを絶えず投資家は念頭に入れて行動することになりそうだ。

それは形のある「モノづくり」企業ではなく、ネットワークインフラに根ざした「サービス」企業であったりするものと推察できるのではないだろうか。

世界人口70億人のコミュニケーションツール「スマホ」のシェア最大企業の時価総額が200兆円。それに続く企業は、世界最大の石油企業サウジアラムコだ。その後に続くネット企業やモノづくり企業の多くは、米国や中国で生まれて勢いを増している。

日本からもそうしたビジネスモデルに根付いて時価総額を高める企業が登場してもおかしくないと考えるが、皆さんはどのようにお考えだろうか。

この際、ここは委縮しないでポジティブに近未来を考えながら、膨張する時価総額の競争を見ていきたいと思う。

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image by:Sergey Peterman / Shutterstock.com
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億の近道』(2020年8月25日号)より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による

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